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記事 ヘッドスペースのGC/SAW高速分析システムzNose®

ヘッドスペースのGC/SAW高速分析システムzNose®の展示会情報、プレスレリース
過去の展示情報

企画展『サイエンスニュース! アジア展~アジアの力、科学の力、を伝えます』(日本科学未来館)にzNose®を展示協力しました。(展示期間:2007年6月2日~9月2日)
日本科学未来館の企画展 『サイエンスニュース! アジア展~アジアの力、科学の力、を伝えます』 日本科学未来館の企画展 『サイエンスニュース! アジア展~アジアの力、科学の力、を伝えます』

2006分析展(JAIMA SHOW 2006)
 東京ビッグサイトでの分析展にzNose®を展示しました。ご来場有難うございます。 (2006)

国際ナノテクノロジー総合展(nano tech 2005)
 2005年2月23日(火)~25日(金)に東京ビッグサイトで開催された国際テクノロジー総合展にModel 4200を展示致しました。ご来場有難うございます。 (2005/02/26)

プレスレリース

2013年
日本学術会議の太陽光植物工場に関するシンポジウムで、zNose関連の発表がなされました。(2013/3/18) 詳細は、ここをご覧ください。

2012年
米国カリフォルニア大学デービス校(UCD)の植物科学部(Department of Plant Sciences)の研究で、果物の熟成度の測定にzNoseが有効であるとの記事が The California Aggie (UCD校内新聞)に掲載された。本研究は、フロリダ大学及び米国農務省との共同プロジェクト。(EST PR 2012/4/4)

2009年
米国EST社は、米ニュージャージー州メンサナ研究所からzNose®の追加注文を受けたと発表。メンサナ研究所の設立者・Michael Philips博士は、乳がん検診での呼気検査の導入の提案者として知られている。現在、Philips博士は、zNose®を、肺がん、乳がん、心臓移植に於ける拒絶反応、肺結核などの呼気サンプルのバイオマーカー分析に利用しているという。(EST PR 2009/2/12)

2008年
2008年10月:(EST PR 2008/10/28)
中国での牛乳への混入が問題になっているメラミンをzNose®では2分で検知可能と発表。メラミンの保持指標(カラムDB5)はKI=1500。
2008年8月:(EST PR 2008/8/20)
zNose®で神経ガスのサリンとマスタードガスの測定を中国人民解放軍が実施。サリンについては、IDLH(脱出限界濃度)の300分の1の濃度での検知が可能であったという。サリンの保持指標(カラムDB5)はKI=823、またマスタードガスはKI=1180であった。(詳細データをご希望の方はメールにてご連絡下さい)
2008年2月(EST PR 2008/2/8)
中国製冷凍ギョウザで殺虫剤のジクロルボスとメタミドホスが検出されたが、zNose®は、これらの化学物質を現場で連続測定300回以上の高速検知が可能。ジクロルボスの保持指標(カラムDB5)はKI=1263、またメタミドホスはKI=1240。

2006年
2006年1月:CPHST NEWS Volume II, Issue 6, Page 6
zNose Reveals Pests at Ports of Engry(zNoseが入港地での病害虫を探し出す)

米国農務省植物科学技術センター(CPHST)、マイアミ農事試験場(ARS)、マイアミ検疫所(MIS)は、植物が物理的に損傷を受けた際に発する揮発物質と病害虫に食べられた際に発するにおいが異なることに注目し、ピコグラムの感度で、10秒の高速分析が可能なzNose®を利用した新たなアプローチによる病害虫の発見の研究を開始する。

2004年
2004年6月25日:ARCTIC Science Journeys
Electronic Nose Sniffs Bad Seafood(電子嗅覚が品質・鮮度の悪い魚を嗅ぎ分ける)

アラスカ大学・水産技術センターで、現在zNose®を利用した魚の鮮度検査の実用化研究を行っているとのことです。
2004年4月16日:Business Wire
Electronic Sensor Technology's zNose® Profiles Cargo Container Odors, Making Lives a Little Safer(zNose®で航空貨物の臭いをプロファイル)

内容:EST社は、zNose®が、航空貨物の爆薬、麻薬、化学兵器関連の臭い物質検知で、テロ対策の有効な技術であると発表した。本製品は,CSA1010、EN61010-1、IEC61326規格に準拠している。zNose®技術の詳細については、第三回マイクロセンサ・ワークショップ(4月21日、アリゾナ州立大学、後援米国国土安全保障省・運輸保安局・麻薬取締局)にて発表。

2002年
2002年10月16日:Business Wire
New Electronic Nose for Homeland Security(国土安全保障に使用される新電子嗅覚)

内容:米軍ダグウェイ性能試験場にてチャールストン空軍基地所属の第437輸送航空団が実施した汚染・非汚染交流ゾーン・テストで化学兵器汚染状況の監視に最新モデルzNose® Model 4200が使用された。通常の化学物質検知器が特定の物資のみ検知するのに対して、zNose®は生物化学兵器から発生する化学物質を含むあらゆる気化物質の検知が可能である。
2002年9月27日:米第437輸送航空団・広報部
AMC Holds Exchange Zone Test (Army Dugway Proving Ground陸軍ダグウェイ(ユタ州)性能試験での米機動空軍による汚染・非汚染交流ゾーン・テスト)

2001年
2001年11月7日:Business Week Online
zNose®, An Eye in the Kingdom of the Blind(zNose: 見えない世界を見る眼)

内容:EST社社長ステープルズ博士が米国地質学会で論文を発表する。氏はこの論文で、zNose®は、見えない揮発物質の世界を見る“眼”を科学者に提供することにできる。これにより、我々の日常の生活における揮発物質の重要性が理解できるであろうと述べている。

2000年
2000年12月18日:Business Week Online
This Artificial Nose Knows Plenty(この人工的な嗅覚で多くのことがわかる)内容:zNoseの発明者ステープルズ博士とのインタビュー記事。
2000年12月6日:Physics News Update, The AIP Bulletin of Physics News
An Acoustic Nose(音響技術を使用した嗅覚)内容:カリフォルニア州ニューポート・ビーチで開催された米国音響学会でzNose®のデモについての記事。
AIP: American Institue of Physics(アメリカ物理学会)の意味。
2000年11月7日:Business Wire
zNose Receives Approval for Sales in Europe and Canada(zNose®、欧州とカナダでの販売認可を取得)内容:CSA1010、EN610101-1、IEC61326の安全規格認証を取得し、欧州とカナダでの販売が可能となった。
2000年9月14日:Business Wire
zNose® Detects TCA in Wine Like the Experts(zNose®、職人のようにワイン中のTCAを検知)
2000年9月6日:Business Wire
Successful Electronic Nose Applications Presented by Dr. Edward Staples at The Knowledge Foundation’s International Conference(米国ノレッジ基金国際会議でエドワード・ステープルズ博士が電子嗅覚の応用成功例を発表)
2000年7月31日:Business Wire
zNose, an Electronic Nose Available through GSA Advantage for Off-The-Shelf Delivery to U.S. Government Users(zNose、米国政府総合調達庁アドバンテージプログラムを通じ米国政府ユーザーへいつでも納入可能となった電子嗅覚)
内容:電子嗅覚としてはじめて、zNose®が米国政府総合調達庁の適用品目となった。これにより、政府関係購入希望者は、オンライン・ショッピング・カタログ(GSAアドバンテージ)より購入が可能となる。
2000年6月:WineBusiness.com Vol.Vll No.6
Technology Scent-sation. Hi-Tech Devices Seek to Emulate(センセイショナルな嗅覚技術。ハイテク装置が競う)
2000年4月5日:Business Wire
First Government Validated Electronic Nose(始めての米国政府認証の電子嗅覚)内容:サンフランシスコ開催の米国化学学会で、米国環境保護庁とホワイトハウス薬物取締政策局からzNose®が最初の電子嗅覚として認証されたことが明らかになった。
備考
Business Wire: 米国企業、教育・研究機関等が報道関係者向けに発表したプレスレリースのデータベース。

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